投資初心の方は当たり前ですが、取り敢えずは日本株から始めるかと思います。
ボクもそーでした。
しかし、日本株ちゅーのは、買って放置してりゃ儲かるものではありません。
大型株を購入して、例えば、トヨタを数年放置しても儲からないなんてことが、ザラのクソ株ばかりです。
※トヨタを創業間もなく購入していれば、今は何百倍にもなっていますが、こんなに長くは待てません。
一方でアメリカ株は時流に乗った株、例えば、アマゾンやアップルを買えば、数年放置で資産が増えているなんてことはザラです。
アマゾンは今から約20年前の1997年に上場しているようですが、当時の株価と比べると現在は2000倍近くの価格になっています。
20年で100万円が20億円ということです。
私がアマゾン購入したのは2年前の1000ドル台の時でしたが、現在は3000ドル前後なので、約2～3倍です。
何故、アメリカ株だと、この様なことがザラなのでしょうか？
一言でいえば、アメリカは成長し続けている国だからです。
日本で最も時価総額が大きい会社はトヨタで時価総額で云えば、ざっくり20兆円です。
その他、時価総額の大きいところ云えば、ＮＴＴ系列、総合商社といったところです。
一方、アメリカで最も時価総額が大きい会社はというと、アップル、アマゾン、MSが競い合っています。
その額はざっくり200兆円。。。トヨタの10倍くらいです。
皆さんも一度は聞いたことがあると思われる『GAFAM』
これら5社の時価総額を合わせるとざっくりですが、700兆円近くになります。
尚、日本一のトヨタは世界では44位で21兆円程度となります。
日本はバブル全盛期（1986前後）の東証全体の時価総額が約600兆円でした。
それから30年近くが経ち、安倍政権が誕生し、アベノミクスが絶好調の時でさえ、700兆円には届かなかったのです。
それまでの30年近くは、ずーっと低迷し、特に民主党時代は暗黒時代と言っても差し支えない期間でした。
一方、GAFAMは、マイクロソフトの1975年設立が最も古く、Facebookに至っては2004年設立で、まだ20年も経っていません。
コロナの影響と近年のIT技術の高速進化が噛み合ったこともあるのでしょうが、
このたった5社の時価総額の合計が、日本の東証一部の全銘柄の合計時価総額を抜きました。
そして、アメリカの凄いところは、スーパースターが入れ替わっていくところです。
ハイテク企業であるGAFAMが猛省を振るってくるのは2000年代に入ってきてからです。
それ以前、20世紀はエネルギー産業、特にオイルメジャーが隆盛を誇っていました。特にエクソンモービルという会社は、エクセレントカンパニーに取り続ける世界最高の会社でした。
しかし、技術革新と共に、インターネット時代を迎えるとIT産業、TECH企業が主役に踊り出てきます。
バフェット率いる投資会社のバークシャー・ハザウェイは、当初TECH企業への投資はしていませんでしたが、現在のバークシャーのPFの半分はアップルです。
アップルは一時破産の危機にあり、1株1ドルなんて時代もあり、その時はライバル会社であるマイクロソフトの創設者ビル・ゲイツによって救われました。
ダウ工業平均株価、NASDAQなんかがアメリカの株価指数では有名だと思いますが、同じ位有名なものにS&P500があります。
S&P500とは、ニューヨーク証券取引所、NYSE、NASDAQに上場している企業の中から代表的な500社を選出し、その銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型株価指数です。
よーするに、アメリカ市場に上場している代表的な「アメリカ企業」500社から構成されている株価指数です。
下記は最長期間を取ったS&P500のチャート図で、スタートは1981年（$134）からで30年間基本は右肩上がりです。
2000年のトップを付けてその後下がっていますが、これは「ドットコムバブル」です。その後2008年、2009年あたりにかけ下がっているのは「リーマンショック」です。リーマンから立ち直った後は、GAFAM、TECH時代に入ったこともあり、急激なスピードで騰がっていきます。
500社は固定されている訳ではなく、その時々によって、構成銘柄は変わっていきます。そのため、その時代において、規模、経営力、社会的影響力等の大きな会社が選出されるため、アメリカ自身が衰退していくことが無い限り（企業が成長しているなら関係ないが）長期的な視点で見れば、S&P500が下がっていくということは、殆ど考えられません。
つまり、右肩上がりで騰がっていくということです。
アメリカへの投資といっても、個別株が分からないのであれば、まずはS&P500連動のETFへの投資が低リスクでリターンが得られる方法だと思います。
かの賢人、ウォーレン・バフェットもS&P500連動の金融商品への投資を奨めているくらいです。
S&P500に投資することは、有力なアメリカ企業500社への分散投資をしているのと同じようなものです。500社のアメリカ企業に個別投資するとなると、結構な金額のお金（売買手数料も含め）が必要になりますが、それがワンポチで行えます。しかも、その500社も時代と共に変わっていきますが、それにも勝手に対応してくれるということです。
例えば、S&P500の運用状況の左下に書かれている「騰落率（％）」とグラフに注目して欲しいのですが、どれも基本的に右肩上がりで、5年後リターンが111％となっているので、5年で資産が元本の2倍超になっているということです。
よりリスクを取り、高いリターンを得たいのであれば、NASDAQ連動商品やダウ連動商品、他にもTECH企業、半導体企業、ヘルスケア企業、エネルギー企業のみに投資をする商品なんかもあります。
| S&P500 | S&P500・3倍ブル |
| TECH・3倍ブル | 半導体・3倍ブル |
私は5年以上の長期投資を想定しているので、3倍ブルのレバレッジ商品に投資をしています。
短期的には下がることもあるでしょうが、先にも書いた様にアメリカ市場は基本的に成長していくと考えているので、レバ掛けても問題ないという判断で行っています。
特に、TECH、半導体の「騰落率」を見て欲しいのですが、5年後に1000％を超えており、2，3月の下落前は半導体に関しては、3000％超えていました。
たったの5年で10倍、20倍、30倍とかなり夢があります。
尚、短期売買する場合、この3倍レバは想定以上の大きな損失を生み出す可能性があるので十分に注意してください。
アメリカ株投資を行うには、ネット証券の場合は下記の3社がメジャーかと思われます。
日本の上場株に関しては、日本の証券会社を使えば、買えないなんてことは基本ありませんが、アメリカ株に関してはSBIでは扱っていないが、マネックスでは扱っているなんてこともあり得ることに注意してください。
その点を踏まえると、手数料等は殆ど変わらないのですが、力の入れよう（株やETFの充実度やアプリ）ということでは、マネックスが頭ひとつ抜けに出ている印象です。
大手証券会社を利用してのアメリカ株購入は、ネット証券とは違い、基本的には、ほぼ全ての株を購入することが出来ます。
ネット証券を使わない場合は、手数料がネット証券より高くなりますが、野村證券や大和証券等の大手証券会社を利用すれば、購入することが出来ます。
| 会社名 | SBI証券 | マネックス証券 | 楽天証券 |
| 売買通貨 | 日本円で売買可
日本で売買時は片道25銭の手数料を徴収 |
日本円で売買可
日本で売買時は売却時のみ25銭の手数料を徴収 |
日本円で売買可
日本で売買時は片道25銭の手数料を徴収 |
| 特定口座対応 | ○ | ○ | ○ |
| NISA口座対応 | ○ | ○ | ○ |
| NISA口座の米国株取引特典 | ETFのみ買付手数料が無料 | 米国株の買付時のみ手数料がキャッシュバック | ETFのみ買付手数料がキャッシュバック |
| 個別取扱株数 | 4000以上 | 4000以上 | 3000以上 |
| 売買手数料 | 最低手数料は5米ドル。手数料上限は20米ドル。いずれも税抜1取引あたり約定代金の 0.45％（税抜） | 最低手数料は5米ドル。手数料上限は20米ドル。いずれも税抜1取引あたり約定代金の 0.45％（税抜） | 最低手数料は5米ドル。手数料上限は20米ドル。いずれも税抜1取引あたり約定代金の 0.45％（税抜） |
| 為替手数料 | 為替スプレッドのみ。為替スプレッドは1米ドルあたり片道25銭 | 為替スプレッドのみ。為替スプレッドは1米ドルあたり片道25銭 | 為替スプレッドのみ。為替スプレッドは1米ドルあたり片道25銭 |
| スマホアプリ | 〇（2021.4.9より） | ○ | 〇 |
| 貸株対応 | ○ | × | × |
| 会社名 | SBI証券 | マネックス証券 | 楽天証券 |
※2021.3.31時点
