アメリカの大統領選挙は未だ続いていますが、よいよ佳境を迎えています。
日米の大手メディアの間では、バイデン当確にしたいがため、トランプ側の動きに関しては一切報じていません。
しかし、シドニー・パウエル弁護士によって、今回選挙の不正の証拠提出とそれに対する訴訟がミシンガン州およびジョージア州で起こりました。
俗にいうクラーケンが解き放たれたのです。
ｗｋｔｋの展開の一方で、投資家としては懸念点もあるので、それを記していこうと思います。
シドニー・パウエルが提出した訴状と不正に関する２つの訴状、クラーケンが解き放たれました。
クラーケンとは、タコだか、イカの化け物のことのようで「こいつが出てきたら、もー終わり、絶体絶命だよ」みたいな言い回し、例え、表現のようで、日本人にはちょっと理解し辛いです。
日本人的には「バハムートを召喚した」くらいに思っておけばよいと思います。
で、そのクラーケンにあたるのが下記2つのファイルです。
※上記2つのファイルはTwitter上からは削除されている
ジョージア・ファイルに関しては、全104ページにも及ぶ膨大なもので、ざっと流し読みをしました。
（ミシガン・ファイルも75ページあり、そちらは読み切れてないというか、手も付けてないです）
ジョージアファイルの中に書かれていたもので、個人的に注目したのは下記
大規模不正選挙はドミニオンソフトウェアによって始まったと書かれています。
このことは多岐に渡って書かれているので抜粋しませんが、ドミニオンソフトウェアに関しての記述があったのには、びっくりしました。
会社が存在していたのは知っていましたが、流石に票を操作するなんていうのは、ネット上の陰謀論くらいに思っていたからです。
しかし、このファイルでは、ドミニオンソフトウェアが実際に票のすり替えが出来ること
そして、それがオンライン上に繋がれており、中国、イランがハッキングをし、トランプ票をバイデン票に付け替えたとあります。
これらの証拠、証明がどーなのかは、正直、良く分かりません。
尚、ドイツのフランクフルトにあるドミニオン社のサーバーを抑えたという噂話がありましたが、それに関する記述はありませんでした。
ドミニオンソフトウェアを僅かな時間で導入したジョージア州
導入を手引きしたのは、民主党と共和党のブライアン・ケンプ州知事と共和党のラフェンス・パーガー州務長官とあります。
Defendants Kemp and Raffensperger rushed through the purchase of Dominion voting machines and software in 2019 for the 2020 Presidential Election.
| ブライアン・ケンプ州知事 | ラフェンス・パーガー州務長官 |
ここで驚くべきなのは、共和党選出の知事と州務長官が民主党のグル、モグラ？ネズミ？だったというのです。
そして、この2人は中国から金を受け取っていたようです。
これが本当なら映画さながらのことなので、びっくりです。
で、死刑判決もあり得る国家転覆罪でこの2人を吊るし上げ全部ゲロさせようという目論見があるようです。
自分の命が掛かれば、流石に色々と吐くのではないかと思います。
そして、国家転覆罪を恐れて自主的に不正をゲロっているものも出てきているなんて噂もあるようです。
そして、このジョージア州は、いわくつきの州で、僅かな差でバイデンが勝った州です。
トランプサイドが票のリカウントを要求し、州知事はそれを受け入れました。
しかし、署名確認をしない形でのリカウントでトランプサイドと対立することになった州なので、信憑性が高い気がします。
尚、この州を管轄する控訴裁判所の裁判官は連邦最高裁のクラレンス・トーマス判事です。
この人は以前のブログで、バイデン民主党との因縁を紹介した人となります。（参照：30年越しのリベンジ）
数学的、統計学的なことに関して言及している点はいくつあります。
その中のひとつに
Mathematical and statistical anomalies rising to the level of impossibilities, as shown by affidavits of multiple witnesses, documentation, and expert testimony evince this scheme across the state of Georgia.
『複数の専門家の意見、証人、目撃者がジョージア州全体に横行するスキームを明らかにしているという宣誓供述書によって示されるようなあり得ないレベルにまで、数学的、統計的な異常値が達している。』とあります。
文章内の “scheme” が前文で出てきてる”ballot-stuffing”を指していると思いますが、票を纏めること？、私の英語力じゃ、この意味がちょっと分からないです。（すまん
正規分布にどーたら書いてあるので、統計的に殆ど起こりえないような±3σあたりが出てくるのでしょうか？
その後の記述で、『特に、幾つかの郡（フォーサイス、スポルディング、チェロキー、ホール、バロー）では、それが顕著に見られる』とあります。
フルトン郡においても、やはり数学的、統計的にあり得ない数値に達していると数学者が証明・立証をしているようです。
これに関しては科学的な立証が期待出来るかもしれません。
投票用紙の透かしの細工に関しても、ネット上の噂レベルでは、よく言われていたことですが、これに関しても記述があります。
I also observed that the watermark on at least 3 ballots were solid gray instead of transparent, leading me to believe the ballot was counterfeit.
『本物の透かしは透明だが、偽物はソリッドグレーであった』と書かれています。
ただ、この偽物の投票用紙をシドニーサイドが保有しているのか、存在しているのかは、同記述内では言及されていないのと、少なくとも3票という書き方も気になります。
シドニー・パウエルによって、放たれたクラーケン、この中身がどこまで真実で、それが真実だとして実際にそれを証明できるのか？
これが今後の焦点でしょう
仮にこれが証明でき、色々すっ飛ばしますが、トランプ大統領が再選となったとき、投資家として懸念していることがあります。
今回の選挙において、トランプ大統領に対してネガティブキャンペーンを繰り広げていた勢力への報復があるのではないかと考えています。
特に、マスメディアとシリコンバレーのBig Tech、中でもTwitterとFace Book の嫌がらせは酷かったものです。
選挙後、ジャック・ドーシー、マーク・ザッカーバーグは公聴会に呼ばれ、テッド・クルーズからかなり厳しい質問を受けています。
しかし、公聴会後もTwitterはトランプ大統領の発言に対して、注意を入れたりと、あからさまな嫌がらせを続けています。
トランプ大統領が勝ってしまえば「これらの企業は詐欺に加担した」「国家転覆罪に値する」とか理由を付け、この2社他を解体するのではないかと不安になっています。
Big Techや大手のマスゴミや金融機関の解体となると、株式市場全体に与えるインパクトがデカすぎます。
トランプにネガキャンを貼った『大手マスゴミ』、民主党に多大な寄付をしていた『ウォール街、シリコンバレー』の株価は軒並み下がると思っています。
瞬間的には、コロナショック並の下げになるかもしれませんので、この点だけには注意したいと思っています。
特に、Twitterに関しては、メジャーツールである一方、会社としての業績は微妙で、一時は身売り情報が出た始末です。
しかも、その時には、まともな買い手も現れなかったような会社です。
となると、潰しても大した影響がないということから、トランプ大統領なら実行しかねません。
少なくとも、1社を “みせしめ” も兼ね、大統領、国家権力を用いて潰しておけば、他のBig Techも大人しくなるかもしれません。
同時に、マスゴミやウォール街も静まり返るのではないかと思います。（どっちの業界も1，2社潰した方が良いと思いますがｗｗ
ボクは、Twitter株は保有していませんが、Face Bookは保有しています。
なんなら、GAFAMは全部持っています。
アップル＆アマゾン&MSは、バイデンサイドに多大な寄付はしていますが、事業柄、表立ってトランプ大統領に嫌がらせはしていません。
しかし、グーグル（アルファベット）、フェイスブックは違います。
グーグルはつい最近も独禁法抵触で事業分割しろなんて言われていたくらいなので、十分過ぎる程あり得る話です。
フェイスブックに至っては、公聴会でのザッカーバーグのクソ生意気な態度・・・事業分割で済まなく、会社の存続さえ許して貰えない可能性さえあります。
なので、フェイスブック株は手放そうかと考えているくらいです。
