今年はふるさと本舗でふるさと納税を行いました。
理由は以下の2点です。詳細は当該HPにリンクしておりますので、そちらもご確認ください。
他のサイトでも、アマゾンギフト券キャンペーンは行っているのですが、還元率が最も高かったのが、ふるさと本舗でした。
ビットコインキャンペーンに関しては、ふるさと本舗オンリーの様です。
「ふるさと納税って何？？？」って方は、続きを読んで頂ければと思います。
今年もあとわずかです。
と、同時にふるさと納税の期限が迫っていますが、皆さん『ふるさと納税』って行っていますか？
『ふるさと納税』とは、自己負担額2,000円を除いた寄付金の全額が、所得税＆住民税から控除される仕組みです。
自分の故郷の自治体に寄付する必要はなく（しても良いですが）、あなたの応援したい自治体に寄付をするという趣旨のものです。
そして多くの自治体では、寄付に対するお礼として返礼品を用意しています。
ふるさと納税を行う人の多くは、この返礼品を目的にしていると言っても過言ではありません。
例えば、10万円をA自治体に寄付したとなると、2,000円は自己負担となりますが、
98,000円分に関しては、翌年の「所得税＆住民税」から控除されるという仕組みです。
| 寄付金額 | 自己負担額 | 納税額（所得税＆住民税） |
| 100,000 | -2,000 | 98,000 |
今回の例だと10万円というお金を最初に支払うので、高い買い物のように感じられますが、
その後に納税する「所得税＆住民税」から98,000が控除されます。
ふるさと納税を利用しなければ、ただ単に決められた納税額を納めなければならないだけですが、
ふるさと納税を利用することで、納税を行いつつオマケの返礼品を貰えるというものです。
先払いという感じではありますが、本来納税して終わりのところ、オマケの返礼品が貰えるので『絶対お得』なんです。
寄付金額に関しては限度額があるので、注意しなければなりません。
限度額とは「所得税＆住民税」の控除額です。
限度額（＝控除額）以上の寄付を行ってしまうと、その部分に関しては普通に買い物をしただけにすぎません。
もしかしたらのその寄付金額が割に合わない可能性もあります。
そのため、自身が行える限度額を把握しておく必要があります。
限度額は下記より調べることができますので、ふるさと納税を行うのであれば、限度額チェックはお忘れないように。
「通常版」と「簡易版」をリンクしておきましたが、限度額ギリギリまで攻めるなんてことをしないのであれば、「簡易版」で良いかと思います。
もっと詳しく調べてギリギリまで攻めたい方は「通常版」より「詳細版」「源泉徴収版」「個人事業主版」の何れかを選択して、調べてみてください。
どこまで攻めるかは、自己責任にてお願い致します。
また「確定申告を行う人」「行わない人」で寄付の流れが若干変わります。詳細に関してはこちら（ふるさと本舗）
ニュースで見たことがある人もいるかと思いますが、大阪の和泉佐野市はふるさと納税で500億円近くの寄付金を集めました。
その原動力になったのが、アマゾンギフト券やビール券でした。
寄付金額の40％分のアマゾンギフト券を返礼品として、返していたのです。
ところが『自治体の地場商品』『返礼品の目安は納税金額の30％未満』というルールがあったのですが、泉佐野市はこれを大幅に超える還元を行っていました。
特に、これらは実質現金と変わらないようなものです。
これを問題視していた総務省は泉佐野市をふるさと納税から除外し、返礼品に関しても厳格対応することにしました。
総務省が厳格対応に変わったことで、今年はアマゾンギフト券が一掃されてしまいました。
ふるさと納税の専用サイト（ふるさと本舗、さとふる、ふるなび、ふるさとチョイス、楽天ふるさと納税等）があります。
どこのサイトも各自治体と提携しているため、全く同じ商品が並んでいることも珍しくありません。
またA自治体の物品が、BサイトとCサイトで寄付金額が違うということもありません。
しかし、どのサイトでふるさと納税を行うかで、結構お得度が変わってきますし、
各サイトとも顧客獲得のために、色々な独自サービスを導入したりしています。
返礼品は大体どこも似たようなラインアップなので、それ＋α、オマケの部分を重視しました。
『ふるさと本舗』の寄付金額に対して、５％のアマゾンギフト券バックキャンペーンはバック率が一番良かったです。（12月20日時）
人によっては、楽天ポイントが欲しいと言う人もいると思いますし、Tポイントが良い、旅行券があるサイトが良い等、条件は千差万別だと思います。
私は単純にアマゾンでの買い物が多いため、アマゾンギフト券のキャッシュバックが最も嬉しいってことで、ふるさと本舗を選んだだけです。